
住宅を建てる際に銀行から融資を受け住宅ローンを組むことがほとんどの人が行うことだと思います。その際、住宅ローン減税制度を利用できます。
住宅ローン減税制度とは、住宅ローンを借りて住宅を取得した場合に、そのローン残高の一定割合を所得税や住民税から控除できる制度です。
私も活用していて、年末調整で税金が戻ってきました。
年末時点の住宅ローン残高の0.7%を控除することができ、控除期間は10年または13年間です。
借入限度額や控除額などは、住宅の種類(性能)や入居時期によって変わります。
省エネルギー住宅として性能が高いほど有利になります。
2024年・2025年入居の場合
住宅の種類 | 借入限度額 | 控除率 | 控除 期間 | 最大 控除額 |
---|---|---|---|---|
長期優良住宅 低炭素住宅 | 4,500 万円 | 0.7 % | 13年 | 31.5 万円 |
ZEH水準 省エネ住宅 | 3,500 万円 | 24.5 万円 | ||
省エネ基準 適合住宅 | 3,000 万円 | 21 万円 | ||
その他の住宅 | 2,000 万円 | 10年 | 14 万円 |
2026年以降入居の場合
2026年以降について、現時点では発表がありません。
住宅ローン減税制度は1972年から続いている制度で、制度自体がなくなることは考えにくいです。
ただし、上記のように条件が悪くなっているため、家を建てるなら早めに検討しておいたほうが良いかもしれません。

省エネルギー住宅のメリットとデメリット
省エネルギー住宅のメリット
- 快適な住環境を実現できる
夏や冬でも室内環境が快適 - 光熱費の節約やCO2排出量の削減ができる
- 売却価値が上がりやすい
- 様々な税制の控除・減税
・住宅ローン控除:控除限度額が増える
・不動産取得税:控除額が増える
・登録免許税:税率が下がる
・固定資産税:減税期間が延びる
などなど - 住宅ローンの金利優遇
フラット35Sで金利引き下げ - 地震保険料が割引される
耐震等級に応じた割引がある - 補助金がある
地域型グリーン化事業やこどもエコすまい支援事業
省エネルギー住宅のデメリット
- 申請費用・手間がかかる
- 建築コストが上がる
- 定期的なメンテナンスが必要
省エネルギー住宅を建てる場合には、税制や補助金などでのプラス部分と、追加コストなどのマイナス部分を比べて、よく検討する必要があります。
また、住宅を建築する際、希望する内容によって、家づくりプランが大きく変わってくるため、まずはマッケンジーハウスの最寄りの支店に相談してみてください。